eスポーツで介護予防に革命？「インベーダー世代」をターゲットにした取り組み

介護予防に対する意識は高まりつつある

日本の社会保障費が増える中、近年とくに注目されているのが、高齢者における介護予防の重要性です。効果的な介護予防に取り組むことで要介護状態となることを防ぎ、それにより医療・介護の給付費を減らしていこうというわけです。

７段階ある要介護認定のうち、要支援１と要支援２は、介護予防給付の対象となっています（介護予防訪問介護・通所介護は自治体の「介護予防・生活支援サービス事業」に含まれる）。

厚生労働省によると、要支援１、２の認定者数は年々増えており、2000年度当時は約32万人でしたが、2019年度には約187万人まで増えています。約20年間で６倍近くも増えているのです。

現在では市町村自治体も「一般介護予防事業」として各種介護予防のプログラムを実施。各自治体が独自の介護予防の取り組みを進め、要介護となる高齢者を減らそうとしています。

eスポーツは介護予防にどんな効果がある？

eスポーツは特に、認知機能を鍛える効果があると言われています。

ゲームに取り組む際はモニターを見ながらコントローラーを手で操作する必要がありますが、手先を細かく動かすことは脳に刺激を与え、認知症予防につながることは広く知られています。

レクリエーションで手芸や小物づくり、折り紙などに取り組むのと同様の効果が、eスポーツにも期待できるわけです。

しかもeスポーツでは、画面に表示される動きに合わせて自分の手を動かすことになるため、認知機能を鍛えるという点ではより効果的と言えるでしょう。

また、ゲームを趣味として持つことによる認知症予防効果も高いです。国立長寿医療研究センターが行った研究では、自分の好きな趣味を持つことが、認知機能を維持する上で有効であるとの結果が出ています。

さらに、同じ趣味を持つ人同士で交流することは、社会とのつながりを保つことにもつながります。そのような交流がある人は、ない人に比べて認知症発症リスクが46％も低いとの研究結果が、国立長寿医療センターから報告されています。

冒頭で紹介した上士幌町の取り組みは、「週に数回、eスポーツに取り組むために、地域の高齢者が集まる」というプログラムです。上記の点を踏まえると、一定の認知症予防効果が期待できる事業内容と言えるでしょう。

先駆的に取り組んでいる富山県のケース

eスポーツを高齢者の介護予防の一環として捉え、その普及を進めている自治体は上士幌町以外にもあります。そうした先駆的な自治体の一つが富山県です。

富山県では2019年頃から、有識者が集まる会議で高齢者の趣味としてのeスポーツの有効性に注目が集まり、2020年度には「高齢者向けeスポーツによる介護予防モデル事業」が開始。

2021年度からは、eスポーツの体験事業、高齢者向けのゲーム開発支援事業などのために、県の予算が配分されています。

富山県がeスポーツを介護予防事業に導入した理由の一つが、男性の参加率の低さの改善です。

自治体が介護予防教室などを開催しても、参加するのは女性ばかりで、男性の参加が少ない傾向が強く見られました。そこで、それまでの「高齢者向け体操」のようなマンネリを招きやすいプログラムとは別に、eスポーツの導入を決定。

結果は上々で、eスポーツの体験会には、それまでそのような場には出てこられなかった男性も参加していたといいます。

高齢世代にeスポーツのポジティブなイメージを広めることが課題

eスポーツを高齢者の介護予防策として活用する上で、課題となるのがeスポーツに対する認知度・理解度です。

株式会社NTTデータ経営研究所が行った調査によれば、eスポーツのを理解している人の割合は、男性60代で30.0％、女性60代で18.8％でした。

20代男性が45.4％、20代女性が31.2％であることと比べると、男女とも60代の理解度はかなり低めです。

介護予防にeスポーツを導入していくには、高齢世代にeスポーツのことを認知・理解してもらう活動を進めることも大事といえます。

実際のところ、現在の60代はゲーム経験がある人も多いと予想され、1970年代のインベーダーゲーム、1980年代のファミコンがブームだったときは青年時代です。ゲームで遊んだ人は一定割合いると推測されます。

しかしそのような人でも、「ゲーム＝あくまで子ども・若者がするもの」という観念があり、eスポーツという世代を問わず取り組める競技としての理解度は低いのではないでしょうか。正しく認識してもらうための取り組みが別途必要と考えられます。