介護士の腰痛はストレスが原因！導入施設では離職率が20%低下した「ストレスマネジメント」とは？

東大の研究グループが腰痛に関する調査を発表

３月21日、東京大学医学部付属病院の研究グループは、介護士の腰痛による休業についての大規模観察研究で、介護士の慢性的な腰痛はストレスが関係していることを発表しました。

同研究グループがこれまで行った全国大規模調査では、生涯のうちに腰痛の自覚症状をもつ日本人が８割を超えることが判明。今回の研究では、そうした腰痛に対して、心理的な要因を加味した大規模な観察研究を行いました。

研究では95介護施設1,704名の介護士についてデータを分析。腰痛の状況や重症度、性別や年齢などの個人的要因、喫煙や運動などの生活習慣、雇用形態や労働時間などの労働要因、職業性ストレス調査票に基づく心理・社会的要因などを調査しました。

その結果、仕事に支障が出るほどの腰痛が３ヵ月以上続いているケースでは、職業性ストレス調査票で、めまいや肩こり、睡眠障害などの自覚症状を持っていることや、抑うつや不安の心理的要因点数が高い傾向が判明したのです。

くわえて、腰痛を過度にかばう思考や行動が強いということも共通しました。つまり、ストレスによる身体症状を抱えており、腰痛をかばう思考が強いということが、腰痛の長引くリスクとなりえることが新たにわかったのです。

腰痛が深刻化する背景には「心理的な負担」が

現在、高齢化社会が進むなかで、老人ホームなどの施設をはじめとした介護サービスの需要が高まり続けています。

その一方で、現場で働く介護士の腰痛を理由とした休業の件数も増加の一途を辿っており、問題視されているのが現状です。

実際、介護士が腰痛を理由として４日以上休職したという届出件数は、介護施設に勤務する介護士だけでも年間1,000件以上。また、休業以外にも、腰痛を抱えながら業務を行うことによって、労働生産性に影響を与える可能性も危惧されています。

アシストスーツ事業を手掛ける民間企業の調査によれば、介護現場で働く職員のうち46%が腰痛を原因として離職を考えたことがあると回答。しかし、施設や事業所においては、82%で腰痛対策が未実施であったことが同じ調査で判明しています。

こうしたことからも、腰痛は介護業界において、労働の質のみならず、人手不足の要因にもなる大きな問題として、早急な対策が必要となる課題とみられているのです。

しかし、従来介護士の腰痛に関わる調査や研究は、必要な動作が与える腰への負担という部分が主に取り上げられて、心理的なものを含めた研究はほとんど行われていませんでした。

「職員の不足」「業務の不安」が心理的疲労を加速

介護業界では、「ストレス」は事業所の存続にもかかわる大きな問題になっています。

昨年、公益財団法人介護労働安定センターが発表した資料によると、介護業界で働く人の27.1%が「機会があれば介護以外の仕事に変わりたい」「是非介護以外の仕事に変わりたい」「仕事をやめたい」など、介護の仕事から離職する意向があると回答しているのです。

このうち、「仕事を辞めたい」「是非介護以外の仕事に変わりたい」と回答した人々については、仕事や職業生活に関する不安・悩み・ストレスの有無についての質問で、85.8%が「ある」と回答しています。

また、ストレスの内容（複数回答可）としては「介護従事者数が不足している」が65.7%、「仕事内容のわりに賃金が低い」が56.4%、「深夜勤務時になにか起こるのではないかと不安がある」が43.8%という順になりました。

こうしたストレスは腰痛の原因となる以外にも、「バーンアウト・シンドローム（燃え尽き症候群）」と呼ばれる、突然意欲をなくしたような状況に陥り、離職や休職につながってしまうことも知られているのです。

今後は身体的負担の軽減とともに職員の心理的負担「ストレス」への対策が必要です。

事業所で十分ストレス対策が行われているとの回答は５割以下

ストレス対策においては、介護職員と事業所側で認識に差が出ていることも明らかになっています。

先述した介護労働安定センターの資料によれば、事業所が実施している雇用管理の取り組みにおいて、「定期的な健康診断の実施」が95.9%、「勤務体制（シフト）を決める際、職員の要望を聞く機会の設定」は94.7%など、多くの項目で十分行われていると判断する事務所が多数派でした。

しかし、現場で働く職員に同じ質問を行ったところ、「定期的な健康診断」の76.1%、「勤務体制（シフト）を決める際、職員の要望を聞く機会の設定」が61.5%と過半数を超えたものの、残りの項目においては、全て５割以下となっています。

中でも、介護職員がストレス軽減においてとても役立つと答えた取り組みのうち、上位３つである「事故やトラブルへの対応体制」「認知症への理解を深める研修」「介護能力の向上に向けた研修」では、十分に行われていると答えた介護職員はいずれも５割以下となっていることからも、この認識の乖離があることがわかります。

くわえて、同資料では、こうした取り組みとストレスの関係を分析。その結果、職員サイドが雇用管理の取り組みについて十分に行われているとする項目が多いほど、介護職のストレスが軽減される傾向があることが判明しています。

事業所が介護スキルを向上させるような取り組みや、有事の対応などの充実を図ることが、今後の介護業界において必須なのです。

職員の能力・適性を正確に把握することが大切に

とはいえ、現実的な問題として、大規模な法人であればともかく、人材や物資、資金などの制約が大きい中小規模の法人においては、こうした取り組みをいきなりすべて行おうとすることは難しいのも確かです。

そのため、各事業所など、法人内で働く介護職のストレス実態を調査し、多くの職員がストレスを感じている原因を把握したうえで、行う取り組みの優先順位を設定するなどの方策が必要です。

こうしたストレス実態の把握を正確に行うには、施設長や管理者等の理解と協力は不可欠になってきます。

また、職員の能力や適性を正確に把握し、適正な労働配置を行うことが、ストレスの軽減や、腰痛対策においては有効な手立てのひとつとなりえます。

腰痛の軽減という観点から見れば、対策として注目されているのが「ノーリフトケア」です。これは全身の筋力の使い方を改善したり、福祉用具を使用したりすることで、身体的な負担を抑える看護や介護の方法を指します。

中央労働災害防止協会が発表した資料によれば、このノーリフトケアの導入を行った施設では、腰痛を訴える職員が71%から26%に減少したとされており、安価にノウハウを活用するだけで行える対策のひとつです。

事業所側の理解と協力がストレス対策には必要

働く人の健全な心身を保つことで、企業全体の生産性を保つ、あるいは向上させようとするマネジメントの方法を「ストレスマネジメント」と言いますが、介護業界はこのストレスマネジメントが強く求められる業界です。

佐賀女子短期大学が発表した研究によると、「ストレスマネジメント」を取り入れた介護施設では離職率が20%から2.8%まで大きく低下したことがわかっています。

ストレス要因を全国平均と比較すると、人員の不足や休憩時間といった労働面に加え、経営理念や方針の明瞭さ、管理職の指導力、将来性などの勤務先や上司との関係、さらには仕事以外の時間、私生活に関するものなど、多くの項目で全国平均と差があったそうです。

この施設では介護職員の人員基準の1.5倍の人員を確保し、できる限り勤務時間内で終了するように勉強会やカンファレンスを実施することで労働条件を改善。

くわえて、保育所を完備し、授乳時間の確保や育児中の職員の労働条件の配慮を行うなどの子育て支援にも力を入れているそうです。こうしたことも、女性が全体の８割を占めるとされる介護業界に今後必要な取り組みだといえます。

ストレスによる腰痛や離職をなくすためにも、事業者サイドがこうした試みをきちんと行い、責任を持って対策をすることが、現在の介護業界には求められているのです。